仮想通貨が暴落した原因は?3つの要因と過去の事例から考えよう

今年に入ってから仮想通貨市場は下落が続いており、インターネット上では「仮想通貨バブル崩壊」という声も見かけるようになりました。不安を覚えている方も多くいるのではないでしょうか。

仮想通貨市場に暴落はつきものです。しかし、暴落の要因を知っていることで、狼狽売りを抑止することができます。

この記事では、仮想通貨暴落の原因や、ビットコインとアルトコインの価格連動のパターンと理由、仮想通貨市場と為替相場の関係性についてみていきます。ぜひご覧になって、今後の仮想通貨取引に役立ててください。

仮想通貨が暴落する3つの要因と過去の事例

仮想通貨のチャートが表からはみ出すくらいに暴落しているのを見ると緊張しますよね。「これ以上下がってしまうために早く手放さないと!」と、とりあえず売りに走ってしまうこともあるかと思います。

ですが、これまでの事例から仮想通貨の暴落要因について知っておくだけで、暴落があった時でも平常心を取り戻すきっかけとなり、売りに走ってしまう前に一旦状況を考えられるようになります。

仮想通貨の暴落要因として考えられるものは、以下のとおりです。

  • 各国の規制強化
  • 大企業による広告規制発動
  • 不正ハッキング事件や取引所の閉鎖

過去の事例とともに、ひとつずつくわしく見ていきましょう

各国の規制強化

仮想通貨取引は全世界で行われており、各国の規制や法整備が市場の価格に大きな影響を及ぼします。

とくに、他諸国に比較し厳しい姿勢を続けている中国での規制ニュースは、仮想通貨価格の暴落を引き起こす可能性が高いです。

そもそも中国が仮想通貨を規制する理由には、マイニングによる電力消費問題、仮想通貨関連の詐欺や犯罪被害の増加とそれに対する懸念、仮想通貨が非中央集権型の通貨であるため中央でコントロールできないことへの不安などが挙げられます。
日本では仮想通貨が非中央集権型であることはそれほど大きな問題とされていないように思うのですが・・・。
民主主義の日本とちがって、中国は社会主義国家だ。中央の力が強い国家ほど仮想通貨を規制する動きが強いという見方もあるぞ。

2017年9月4日、中国当局は「トークン発行を通した融資リスクを防ぐことに関する公告(关于防范代币发行融资风险的公告)」を発表し、ICOや仮想通貨取引を禁止しました。

中国メディア「財新網」(2017年9月8日付)によると、金融監督当局は国内にある仮想通貨取引所を閉鎖する方針を決定し、北京時間8日午後5時半からすべての仮想通貨の取引を一時停止すると命じました。

この報道を受け、ビットコイン相場は8日夜には一時下げ幅19%を記録。米国や日本でも売り注文が集中し、相場が急落しました。

日本国内でのビットコイン相場は、8日に付けた高値505,798円から、10日には一時432,011円まで落ち込み、下げ幅約15%を記録しました。

2018年1月16日にはこの規制をさらに強化し、リスク拡大を防ぐ方針を打ち出しました。

このニュースを受け、年末から年始にかけて一時200万円以上の高値を更新していたビットコインは、1月16日に130万円台にまで下落、翌17日には一時100万円台にまで暴落しました。

2018年1月16日に起きたビットコインの暴落

2018年1月は中国に限らず、インドネシアやドイツ、韓国も仮想通貨取引への警告や規制発動を行った時期でもあります。

このように、仮想通貨の暴落には、各国の規制に関する発表や報道が大きく影響します。

次に、仮想通貨の暴落要因2つ目について見ていきましょう。

大企業による広告規制発動

世界的大企業による仮想通貨関連の広告規制によっても、仮想通貨市場は影響を受けます。

2018年1月末、Facebook(フェイスブック)は、広告ポリシーの禁止コンテンツに仮想通貨を追加したと発表。禁止の理由を、これらの金融商品やサービスが「誤解を招いたり、虚偽を含む宣伝活動と頻繁に関連する」ためと説明しています。

こういった規制の背景には、SNSメディアを通じた投資詐欺被害の増加があります。

イギリスのメディアskynewsによれば、「SNSを通じた投資詐欺はこの6年間に40万%も増加した」ということです。損失金額は2012年の6,200ポンドから2017年の2,700万ポンドに達し、合計6,100万ポンドにのぼります。1英ポンド150円として計算してみると、日本円にして915億円にもなります。

続く2018年3月には、Twitterを運営するTwitter社が仮想通貨関連の広告を禁止。

他の企業も追随する恐れがある、という懸念が広がる中、GoogleがICO含む仮想通貨関連の広告を6月から禁止することを発表しました。

この発表を受けて、ビットコインの価格は9.1%減の8,238ドルとなり、2月12日以来の最低価格を更新しました。

次に、仮想通貨の暴落要因3つ目について見ていきましょう。

不正ハッキング事件や取引所の閉鎖

仮想通貨取引所に対する外部からの不正攻撃や、それにともなう報道によって仮想通貨市場が大暴落する事例もあります。

記憶に新しいのは、2018年1月に発覚したコインチェック事件でしょう。これは、ビットコイン取引高国内1位だった仮想通貨取引所コインチェックから、約580億円相当の仮想通貨NEMが流出したとされる事件で、歴史史上最大の盗難事件とも呼ばれました。

コインチェックのNEX流出事件で17%下落したNEMのチャート

この事件を受け、NEMの価格は17%下落。同時期にビットコインは5%、リップルは8.8%価格を下げました

コインチェック以前には、東京に拠点を持っていたビットコイン交換所マウントゴックス社が不正ハッキングにより顧客資産を損失し、破綻したケースもあります。2014年2月24日に同社は取引を中止し、取引所を閉鎖しています。

ビットコイン交換所マウントゴックス社が閉鎖した時のビットコインチャート

以上、仮想通貨の主な暴落要因3つをみてきました。

仮想通貨に対する不信感やリスクが感じられるような大きな事件、発表、またそれにともなう報道が行われた後に、仮想通貨市場が暴落してきたことがわかりました。

ビットコイン以外は?アルトコインの暴落事例

ここまで、仮想通貨市場の暴落要因について、ビットコインの価格を用いながらみてきました。

ここからは、ビットコイン以外の以下のアルトコインの暴落事例についても、見ていきましょう。

  • イーサリアム
  • リップル
  • ネム
  • ライトコイン

イーサリアム暴落事例

他の仮想通貨に比較してイーサリアムの価格は安定しているといわれますが、これまでにいくつかの暴落タイミングがありました。

2016年6月17日に発生した「The DAO事件」が最たるものです。

これは、The DAOというプロジェクトが、80億円相当のイーサリアムを盗まれた結果、イーサリアムの分裂を引き起こしたとされる一連の騒動のことです。

事件の原因は、The DAOのスマートコントラクトに致命的なバグがあったためで、これによりイーサリアムの価格は暴落しました。

The DAOのスマートコントラクトに致命的なバグがあったため暴落したイーサリアムのチャート

リップル暴落事例

2018年3月5日、リップルの価格が大きく上昇しました。上昇の一番の要因は、アメリカの大手仮想通貨取引所コインベースにリップルが上場するのではないかという噂です。

しかし、翌日3月6日にコインベースが公式ツイッターでリップル上場の噂を否定。

これにともない、リップルの価格は暴落しました。

コインベースが公式ツイッターでリップル上場の噂を否定し、リップルの価格が暴落

ネム暴落事例

ネムは前述のコインチェック事件の被害に遭ったアルトコインです。
週足チャートを見れば、2018年1月頭には一時215円の高値を記録しましたが、1月29日は一時45円にまで下落。
その後もゆるやかに下降を続けました。

コインチェック事件の被害に遭ったNEMが下落していくチャート

ライトコイン暴落事例

2018年3月26日、ライトコイン財団は、決済サービス「LitePay(ライトペイ)」の運営停止を報告しました。

ライトコイン財団の運営部長であるキース・ヤング氏は、「この件がこのように終わりを迎えたことについて非常に落胆している」と述べ、ライトコイン設立者チャーリー・リー氏は同日Twitterで「私たちはこの出来過ぎた話について過度に沸き立ち、楽観的な考えで数多くの警戒すべき兆候を見落としてしまった。この企業(ライトペイ)の誇大宣伝をしたことについて謝罪するとともに、当社が今後より良いデューデリジェンスを行うことを誓う」と述べました。

このニュースを受け、ライトコインの価格が10%以上暴落しました。

以上、主要なアルトコインの暴落原因についてもみてきました。
これらの事例から、以下の要因が価格の下落につながっていることが分かります。

  • ハードフォーク
  • 上場(計画や話題含む)の廃止
  • ハッキング事件
  • サービスの停止

ユーザーが落胆するような出来事、期待を裏切られるような出来事、安全性に不安が生じるような出来事が発生するタイミングで、一気に暴落が発生しています。

ビットコインとアルトコインの価格は連動?パターン別に解説

仮想通貨取引をしていると、ビットコインとアルトコインの価格が連動しているケースが多いことに気づきます。

ビットコインが下落すると、他のアルトコインもつられて下落し、仮想通貨市場全体の相場が下がります。逆も然りです。

なぜ、こういった連動が起こるのでしょうか?

それは、ビットコインがアルトコインの基軸通貨であるからです。

イーサリアム、リップル、ネム、ライトコインなどのアルトコインは、日本の取引所では日本円で(円建てで)売買できますが、海外の取引所ではビットコインで売買するのが基本となっています。

具体的には、まずドルやユーロなど法定通貨でビットコインを買い、買ったビットコインでアルトコインを買うといった流れです。

連動するパターンとともにみていきましょう。

ビットコインの価格が下がっていてアルトコインの価格が下がっている

ビットコインに悪いニュースが出た場合、アルトコインも含めて日本円などのフィアット通貨に戻すことで、利確や損切りする人が多くなります。したがって、ビットコインの価格が下がるとアルトコインの価格も下がります。

ビットコインの価格が上がっていてアルトコインの価格が上がっている

連動して下がる場合と逆です。ビットコインが値上がりするような良いニュースがあった場合、ビットコイン建てで購入できるアルトコインの相場も上がります。

ここまでは、ビットコインとアルトコインが連動して同じ動きをした場合を見てきました。

ここからは、異なる動きをするパターンについてみていきましょう。
それぞれ、考えられる理由をご説明します。

ビットコインの価格が上がっていてアルトコインの価格が下がっている

このパターンでは、ハードフォークなど、ビットコインの価格が上がるニュースが先にあったと考えます。

そうしますと、多くの人が「ビットコインを買いたい」と考えます。法定通貨で購入する人もいるでしょうが、今持っているアルトコインを売りに出してビットコインに戻すという人が多いでしょう。

そうすると、ビットコインの価格は上がり、アルトコインの価格は下がります。

ビットコインの価格が下がっていてアルトコインの価格が上がっている

ビットコインが仮想通貨の基軸通貨である以上、基本的に価格は連動しますが、連動しないアルトコインもあります。

たとえばリップルなどは2017年後半頃から連動性がみられなくなったとの声も聞きます。

一つの可能性として、そのアルトコイン自体の実用性や期待値に共感する人が増えたためではないかと考えられます。

アルトコイン同士の値動きが連動している

アルトコイン同士の値動きが連動するケースにおいても、やはりビットコインが基軸通貨であることが少なからず影響しています。

ビットコインに関する良いニュースがある場合は、アルトコインを売ってビットコインを買う動きが出ますし、悪いニュースが出た場合はアルトコインを売って利確をしたり損切りする人が増え、結果としてアルトコイン全体の相場が下がります。

ここまで、ビットコインとアルトコインの価格の連動性についてみてきました。

それでは、為替市場との連動性はどうでしょうか?次の段落でみていきましょう。

仮想通貨は為替相場に連動している?

仮想通貨は為替市場と違い、特定の管理者が不在です。したがって為替市場の影響を受けることはない、と考える方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、実際のところ仮想通貨は為替相場の影響を受けます。

理由の一つは、仮想通貨が法定通貨のリスクヘッジとして利用されるケースがあるからです。

たとえば円安ドル高になった場合、資産を円で持っておくよりもドル建て商品へ移したり、外国の金融商品を購入したほうが資産効率が良くなります。こういった資産の分散先のひとつとして、仮想通貨があります。

うろたえない仮想通貨取引を行うために

ここまで、仮想通貨の暴落要因や、ビットコインとアルトコイン、仮想通貨と為替の連動性についてみてきました。

値動きが激しい仮想通貨ですから他の金融商品や投資では考えられないような暴落や高騰を見せることがあります。その時にうろたえるのではなく、冷静に状況を見極められるようになれば不要な狼狽売りや損切りをしなくて済みます。

これまでの事例を知り、「なぜこの値動きをしているのか」ということが自分なりに理解できるようになれば、これからの仮想通貨取引での負けを減らし勝ちを増やす機会が増えるのではないでしょうか。

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