ライトコインの特徴と将来性を解説！ビットコインとの違いとは

ライトコイン(LTC)はアルトコインの中でもっとも古い歴史を持つコインです。

ビットコインの欠点を補う目的で開発されたライトコインは、決済能力が高いことが特徴のコイン。

ライトコインは開発者チームによって日々アップデートのための研究がされているので、今後の将来性には十分期待できるでしょう。

この記事では、そんなライトコインの特徴や将来性、さらにはビットコインとの違いについて紹介していきます。

ライトコインの特徴には何がある？ビットコインの違いを比較

デジタルゴールドと呼ばれるビットコイン(BTC)に対し、デジタルシルバーと呼ばれるライトコイン(LTC)。

これには開発者の「ビットコインを凌駕する存在ではなく、ビットコインの欠点を補う存在になりたい」という思いがあります。

ビットコインとの違いを比較しながら、ライトコインの特徴について見ていきましょう。

ライトコインは発行枚数の上限はビットコインの4倍

仮想通貨には発行上限が決められているものが多く、ライトコインは8,400万枚、ビットコインは2,100万枚です。

発行上限数はそれぞれの仮想通貨の希少性や価値を保つために設定されているもの。

中央銀行のような管理者がいない仮想通貨は、あらかじめ発行上限数を決めておくことで、コインの供給過多を防いでいます。

コインの供給が需要を大幅に上回ることは、コインの価値が下がるインフレを招く要因です。

インフレ抑制のため仮想通貨には発行上限数の他に、半減期を設けてコインの流通量をコントロールしています。

インフレ抑制のためライトコインにも半減期が設定されている

半減期とはマイニングの報酬が半減するタイミングのこと。

ライトコインをマイニングした人は、報酬として新規発行されたライトコインを受け取れますが、半減期のタイミングでその量が半分になります。

ライトコインは84万ブロックが生成されると半減期が訪れるようになっており、これまでに2015年8月25日と2019年8月5日に半減期がありました。

次は2023年夏頃と予想されています。

ライトコインのセグウィット導入で処理速度がアップ

ビットコインのブロックの生成時間が約10分であるのに対し、ライトコインはその4分の1の約2分30秒でブロックが生成されます。

この処理速度の速さはセグウィット(segwit)の導入によって実現されました。

ブロックチェーンは取引データを一つのブロックにまとめて暗号化し、その暗号を他の人が解くことで取引が承認され、さらにまた次の取引データへとつなげていくというのが基本の仕組みです。

一つのブロックに収められるデータ量は決まっているので、取引量が少なければ問題ありませんが、取引量が増大すると処理待ちになる取引データが発生します。

これがビットコインの課題でもあるスケーラビリティ問題です。

セグウィットとは、データを格納する入れ物の大きさを変えるのではなく、中身を圧縮して取引承認の遅延を解消するものです。

ライトコインのセグウィット導入について、ライトコインのマイナーに是非を問うたところ、約75%の賛成を得たためセグウィットの導入がなされました。

アルトコインへのセグウィットの導入は、ライトコインが初めてです。

ライトコインの今後と将来性を左右する要素とは？

ライトコインは開発チームによって改良やアップデートが日々行われ、今後実用性や汎用性が高まっていくでしょう。

では具体的にどのような開発がされ、ライトコインの今後に影響するのかを解説していきます。

ライトコインが今後も決済と送金の手段として普及し続けるか

2020年10月、オンラインの決済サービス「ペイパル(PayPal)」が仮想通貨市場への参入計画を発表しました。

ペイパルが取り扱う仮想通貨はビットコイン、イーサリアム(ETH)、ビットコインキャッシュ(BCH)、そしてライトコインです。

ペイパルが仮想通貨市場への参入計画を発表したその日、ライトコインの価格は急騰したことから、決済手段としての期待が高まったことがうかがえます。

画像引用元：CoinMarketCap

ペイパルを使ったライトコイン決済は、2021年3月30日よりアメリカでサービスを開始しましたが、日本では未対応。

今後日本や他の国でサービスが開始されれば、ますますライトコインが決済や送金の手段として普及するでしょう。

ライトコインの開発コミュニティの動向をチェック

2021年6月2日、仮想通貨アナリストのスコット・メルカー(Scott Melker)氏は、自身のYouTubeチャンネルに、ライトコインの開発者であるチャーリー・リー(Charlie Lee)氏へのインタビュー動画を公開しました。

ここでは今後のライトコインのアップデート機能である、ミンブルウィンブルについて言及しています。

ミンブルウィンブルとは、PoWを改良したもので、取引に関する情報のプライバシーを保護する技術です。

ライトコインは、現状インターネット上でウォレットのアドレスや残高などの取引に関する個人情報が誰でも閲覧できる状態。

ミンブルウィンブルでは、ユーザー自身がこのような各自の個人情報を非公開にするか否かを選択できるようになります。

ミンブルウィンブルの実装は、ライトコインの価値や人気をさらに高める要因となるでしょう。

ライトニングネットワークの導入による高速処理への期待

ライトニングネットワークとは少額決済の取引データをブロックチェーンの外で処理し、一定時間が過ぎたらその処理結果のみをライトコインのブロックチェーンに戻す仕組みです。

ライトニングネットワークの導入は、ブロックチェーンへの負荷を軽減し、少額決済を効率よくできる環境を整えられます。

ライトコインをマイニングで入手する方法とは？

ライトコインのマイニングは、家庭用のパソコンでも参加できるのが特徴です。

マイニングをするためには、ライトコインを受け取るためのウォレットを準備をしておきましょう。

マイニングには3つの方法があります。

一人でマイニングする「ソロマイニング」、複数人で協力してマイニングする「プールマイニング」、マイニングをしている企業に投資する「クラウドマイニング」です。

ソロマイニングは、マイニングに使う機械や電気代をすべて一人でまかなう必要があります。

マイニングに成功すれば報酬を独占できますが、競争倍率が高く、成功率も低いです。

ライトコインを手に入れる目的でマイニングを始めようとするなら、取引所を利用して購入した方がコストを抑えられます。

プールマイニングをするには、マイニング希望者が集うマイニングプールというサイトに登録しましょう。

ソロマイニングに比べるとマイニングの成功確率は上がりますが、機械や電気代は自前、報酬は山分けになります。

クラウドマイニングは最も簡単なマイニング方法です。

マイニングをしている企業に投資し、企業が受け取った報酬を配当として受け取れます。

機械や電気代の準備はいりませんが、投資先の企業がちゃんと信頼できる企業かどうかを見極める必要があります。

ライトコインの開発者がライトコインをすべて売却した理由とは？

2017年12月、ライトコインの開発者であるリー氏は自身が保有していたライトコインをすべて売却しました。

この発表により、1LTC=39,000円を超えていた価格も、2週間足らずで1LTC=25,000円を切るまで急落。

下落は続き、2018年2月には1LTC=13,000円台まで落ちました。

画像引用元：CoinMarketCap

リー氏がライトコインをすべて売却したことで、投資家からは「ライトコインの開発を放棄したのではないか？」と不安が広がりましたが、リー氏はこれを否定。

売却した理由は、リー氏自身の発言がライトコインの価格に大きく影響することが利益相反になるからであると述べています。

ライトコインはどの仮想通貨取引所で扱っているの？

今後の決済手段としての可能性が高く、将来性が見込めるライトコインが購入できる取引所を紹介します。

ダウンロード数No.1のCoincheck(コインチェック)でライトコインを購入しよう！

コインチェック(CoinCheck)のアプリは、国内仮想通貨取引アプリでダウンロード数が堂々の第一位です。

また取り扱っている仮想通貨の銘柄数も国内の取引所の中でトップ。

ライトコインの他にも色んなアルトコインに興味があるという方はコインチェックがおすすめです。

初心者にも使いやすい取引所GMOコイン

GMOコインはライトコインを含む9種類のアルトコインと、ビットコインのFX取引ができる取引所。

下落相場でも利益が狙えるFX取引がしたい方にはGMOコインがおすすめです。

また2021年のオリコン顧客満足度®調査では、「暗号資産取引所　現物取引」部門で総合1位を獲得しており、ユーザーから高い支持を得ていることがうかがえます。

国内最大級の取引所bitFlyer(ビットフライヤー)でもライトコインが買える！

ビットフライヤー(bitFlyer)はセキュリティの高さが世界トップレベルの取引所です。
^{※ Sqreen 社調べ。2018年1月発表、世界140の仮想通貨取引所を対象に調査。}

ビットコインの取引量が国内1位^※で、取扱通貨すべての売買手数料が無料なのも魅力的。

ビットコインとライトコインの両方取引したいという方にはビットフライヤーがおすすめです。
^{※ Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2021年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む）}