仮想通貨への注目度が高まるにつれて、次々と新しい仮想通貨が誕生しています。ICOの中には、第二、第三のビットコインになるだろうと有望視されている仮想通貨も存在します。

代表的な仮想通貨がビットコインであるのに対し、イーサリアムは全アルトコインの中でもっとも時価総額が高く、今後の将来を期待されている仮想通貨です。

ビットコインの次に価値のある仮想通貨といえば、誰もがイーサリアムだと断言することでしょう。

既に1000種類以上存在するアルトコインの中で、ビットコインの玉座につける可能性がもっとも高いアルトコインといえば、イーサリアムくらいなものです。

今回はそんなアルトコインの中でもっとも人気と注目度が高い仮想通貨、イーサリアムの今後について解説します。

イーサリアムの今後と将来性は？

全仮想通貨の中でもっとも時価総額が高い仮想通貨といえばビットコインです。イーサリアムは、そのビットコインに次いで時価総額が高いアルトコインです。

2018年5月時点におけるイーサリアムの時価総額は6兆円以上で、これはビットコインの時価総額のちょうど半分程度です。3位のリップルが2兆円であることを考慮に入れると、イーサリアムがアルトコインの中でも抜きん出て時価総額が高いことがわかります。

イーサリアムに期待している投資家の数は非常に多く、今後も価格は上昇し続けるだろうと予測する人も多くいるものです。

将来性を期待されているイーサリアムとは、一体どのような仮想通貨なのでしょう？果たしてどのような魅力があるのでしょうか？

イーサリアムの特徴

イーサリアムはアルトコインの一種で、通貨単位はETHです。2013年にヴィタリック・ブリテンが設計を開始し、2014年より販売されました。2015年には日本の取引所で売買されるようになりました。

イーサリアムには、自動的に取引が完結するスマートコントラクトと呼ばれる独自の特徴があります。

さらに、イーサリアムは決済用の通貨というよりも、プラットフォームとしての性格が強い仮想通貨だという特徴があります。これはどういうことかというと、イーサリアムのブロックチェーンを使用すると、分散型アプリケーションを作成することができるのです。

このような特徴もあってか、イーサリアムはEthereum Virtual Machineの頭文字を取って「EVM」と呼称されています。

イーサリアムのブロックチェーンは、分散型アプリケーションの作成に特化しており、それこそが今後を期待されている理由でもあります。

イーサリアムのロードマップ

イーサリアムは誕生当初よりロードマップが作成されており、その内容は度々アップデートされ、修正が加えられています。

そんなイーサリアムのロードマップは大きく分類すると次の4つの段階に分けることができます。

まず第一段階がフロンティア、第二段階がホームステッド、第三段階がメトロポリス、そして最後である第四段階がセレニティです。

このうち、第一段階であるフロンティアは既に終了しており、イーサリアムは第二段階であるホームステッド、そしてメトロポリスへと移行している段階です。セレニティがいつになるかは未定です。

イーサリアムは最終的にはPoWからPoSに移行するとされていますが、今後どうなっていくのか、その具体的な詳細は明らかになっていません。

イーサリアムの課題とは？

プラットフォームとして期待を集めているイーサリアムですが、その将来性は順風満帆なのでしょうか？課題や問題点は無いのでしょうか？

イーサリアムが抱えている問題点は複数あります。まず、イーサリアムにはビットコイン同様に、スケーラビリティ問題を抱えています。

さらに、利用者のプライバシーをどうやって保護するのか、コンセンサスをどうやって強化するのか、スマートコントラクトをどうやって安全なモノにするのか等の課題があります。

これらの課題に対し、どのような解決策があるのでしょう？

課題に対する解決策

イーサリアムが抱えている諸問題に対して、既に何らかの解決策が模索されています。

まずスケーラビリティ問題についてですが、これはブロックサイズを大きくすることで解決できる問題です。ただし、強引にハードフォークを進めてブロックサイズを拡張するとなると、イーサリアムの中央集権化を招く恐れがあります。

中央集権化を招かずに、どうやってスケーラビリティ問題を解決するかが最大の焦点でしょう。

次に、イーサリアムは利用者のプライバシーをどうやって守るのかという課題を抱えているのですが、これはゼロ知識証明やリング署名といった、匿名性通貨が持っている技術を活用することでプライバシーを保護することができるでしょう。

ただし、これらの技術を導入し、プライバシーを保護すると、今度はマネーロンダリングなどの犯罪に悪用されやすくなるという危機を招くことになります。なにより、匿名性通貨は政府から嫌われやすく、下手をすると取引所に上場できなくなる恐れがあります。

さらにコンセンサスをどうやって強化するのかという課題についてですが、これはPoSに移行することで解決できるだろうとされています。ただし、PoSを導入すると、コインを保有することを重視するユーザーが増えるため、イーサリアムの流動性が低下する恐れがあります。

イーサリアムのスマートコントラクトは画期的なシステムなのですが、本当に安全なのかわからないという課題を抱えています。この問題は、新しいプログラミング言語を使用することで解決されると言われています。

イーサリアムが抱えている課題は、どれも解決が可能なモノばかりです。ただし、そのまま解決すると、別の問題が生じるため、それをどうやって防げば良いのかという別の課題を同時に抱えています。

イーサリアムの課題が解決されるには、まだまだ時間が必要でしょう。

イーサリアムの今後の予定とは？

今までに何度もハードフォークやアップデートを繰り返してきたイーサリアムですが、今後の予定はどうなっているのでしょうか？

イーサリアムのロードマップは大別すると全部で四段階あり、2018年はメトロポリスのステージとなります。

メトロポリスのアップデートは前半のビザンチウムと後半のコンスタンティノープルに分けられており、そのうちの前半であるビザンチウムは2017年に完了しています。

次に行われるアップデートはコンスタンティノープルとなるのですが、これは2018年中にアップデートが終了するとされています。詳しい時期は未定です。

ハードフォークに関する情報ですが、イーサリアムは2018年1月20日にハードフォークしており、その際にはイーサリアムゼロという新しい仮想通貨を生み出しました。

過去に何度もハードフォークを行っているだけに、イーサリアムは今後ともハードフォークをする可能性は非常に高いです。ただ、現状のところ、ハードフォークをするという確実な日程に関しては不明です。

イーサリアムは今後、アップデートを繰り返し、最終的にはPoWからPoSへと移行する予定です。

PoSに移行することで、どのようなメリットがあるのでしょう？

PoSに移行するメリットとは？

PoSとは、Proof of Stakeの頭文字を取った単語のことで、コンセンサス・アルゴリズムの一つです。今までのイーサリアムのコンセンサス・アルゴリズムはPoWだったのですが、最終的にはPoSに移行する予定です。

PoSでは、コインを多く保有している人に対して多数決の権利を与え、取引の記録作業を行うことになります。

全員が参加可能なPoWと違い、PoSはコインを大量に保有している人しか作業に参加できないため、電力の節約になるなどのメリットがあります。

イーサリアムがPoSに移行する具体的なメリットとして、まずイーサリアムのマイニングによる新規発行量が減るという利点があります。最終的にはイーサリアムの新規発行をゼロにする予定とのことです。

新規発行が無くなると、マイニングに対するモチベーションが減るため、さらに電気代を抑えることができるなどのメリットがあります。

このように、PoSなら環境に配慮できるという利点に加え、さらに51％攻撃への耐性ができるというメリットがあります。

PoWは確かに一見すると民主主義的なシステムなのですが、もしも大規模なマイニンググループによって寡占化されると、51％攻撃が可能になるという短所があります。

他方でPoSの場合、51％攻撃を仕掛けるためには大量のコインを保有しなければならず、どれほど財力があっても不可能だとされています。なにより、51％攻撃ができるほど大量のコインを保有した後に51％攻撃を仕掛けようものならば、確実に信頼を失い、そのコインは価格を暴落させることでしょう。

その時、誰が大損するかといえば、大量にコインを保有している51％攻撃を仕掛けた本人です。このような構造的な仕組みから、PoSは51％攻撃に対して耐性があるとされています。

PoSには他にも、ブロックの承認プロセスが簡易で、生成時間が短縮されることから、スケーラビリティ問題が解消されるというメリットがあります。

環境に優しく、51％攻撃に強く、スケーラビリティ問題を解決するなど、PoSに移行するメリットは多く存在します。

EEA(Enterprise Ethereum Alliance）とは？

EEAとは、Enterprise Ethereum Allianceの略で、イーサリアムのプラットフォームとしての利用を推進するプロジェクトのことです。

イーサリアムにはアプリケーションを作成できるという機能があり、それはビジネスの世界で活用できる強みでもあります。

イーサリアムのブロックチェーンで作られたアプリのことを分散型アプリケーション、いわゆるDAppsと呼ぶのですが、このアプリには中央主権が存在しないという特徴があります。

アプリのオペレーション業務はすべて自動化されているため、余計な人件費がかからず、低コストな運用が可能です。さらに、DAppsの取引はすべて可視化されているため、透明性が高く、不正が起こり難い仕様となっています。

アプリを改善する際にはユーザーの合意が必要となりますので、強引な改善や、ユーザーの理解を無視するような仕様の変更が起きないなどのメリットがDAppsにはあります。

EEAの活動内容は、このようなイーサリアムを介したアプリケーション開発の促進です。開発するのはあくまでプロジェクトに参加している団体であって、EEAはそのサポート役に徹しています。

EEAに参加している企業は既に500を超えており、その中にはMicrosoftやIntel、JPMorganなどの名だたる大企業も参加しています。日本の企業も多数参加しており、MUFGグループやトヨタ、KDDIなどの大企業もEEAに参加するなど、世界中より注目を集めています。

KDDIにいたっては、既にEnterprise Ethereumの実証実験を始めたほどです。

イーサリアムはただ有名な仮想通貨というわけではありません。世界中の有名な企業がイーサリアムの価値に気づき、ビジネスでの利用を検討しています。イーサリアムの価値が知れ渡ることで、今後イーサリアムの価値はさらに上昇することが予想されます。

イーサリアムの価格は今後どうなるか？

世界のコンピュータと評されるなど、イーサリアムは世界中より注目を集めている仮想通貨です。

決済に特化したビットコインと違い、イーサリアムはプラットフォームに成れるという独自の強みがあるため、ビットコインと競合し難いというのも、イーサリアムの価格を押し上げる要因となるでしょう。

EEAの推進もあってか、世界中の名だたる大企業もイーサリアムに対して強い関心を抱いています。

イーサリアムに対する世間の評価は非常に高く、今後の価格高騰が期待できます。では、イーサリアムの価格が今後上昇するとして、どのくらい高くなるのでしょう？

イーサリアムが今後、どこまで価格が高騰するのか、完璧に予測することはできません。ただ、順調に上昇するのであれば、イーサリアムは今後50万円まで値上がりするかもしれません。

値上がりすると考えられる根拠

イーサリアムの価格が50万円まで値上がりするだろうと考えられる根拠として、まず過去の価格の動きを根拠として挙げることができます。

イーサリアムの価格は、ビットコインの価格が暴騰した2017年まで低迷していました。それが本格的に高騰し始めたのは2017年11月からで、それまでじわじわと上昇していたイーサリアムの価格はここにきて一気に暴騰し、一時は18万円まで上昇しました。

その後、仮想通貨バブルの崩壊に合わせてイーサリアムの価格も急落したものの、それでも2017年11月の水準よりも未だ高い価格を維持しています。

そればかりか、イーサリアムへの関心が高まるにつれて上昇し始め、2018年5月には8万円代まで回復しました。

このチャートからわかる事というと、まずイーサリアムには18万円まで価格を上げられるだけの力があるということです。

2017年11月のイーサリアムの価格は3万円代だったのですが、仮想通貨ブームに火が付くだけで、一気に6倍まで価格を上げることができたのです。

イーサリアムの知名度がまだ低かった頃であっても、ここまで価格を押し上げることができるのであれば、知名度が高まっている2018年以降であれば、より高値を付けることができたとしてもおかしくはないです。

イーサリアムが今後、ビジネスで役に立つプラットフォームとして活躍するようになれば、今後世界中の企業がイーサリアムを購入することでしょう。そうなれば、18万円を越えるどころか、その倍の36万円、さらに倍の54万円まで価格が上昇してもおかしくはないです。

もちろん、これはあくまで予測なので、絶対にあたるとは限りません。ただ、イーサリアムは非常に優れた機能を持つ仮想通貨でありながら、未だ価値が低く評価されている印象が強い仮想通貨です。

今後、イーサリアムの価値が世界中に広まれば、否応なしに価格は高騰することでしょう。

イーサリアムの価値が上がるキッカケ

イーサリアムはもともと優れた機能性を持つ仮想通貨なので、今後10年も経過すれば、今よりもさらに高い価格を付けることでしょう。

ただ、それよりも早く高騰する機会があるとすれば、やはり2017年12月にあった仮想通貨バブルを期待するしかないでしょう。

仮想通貨が儲かる金融商品だと世論が考え、ブームに火が付けば、ビットコインの次に注目度が高く、なによりも機能性に優れたイーサリアムへの購入が殺到することは容易に想像できます。

イーサリアムを購入する人が増えれば、それに合わせて価値も増大することでしょう。

他にも、金融危機が発生することによって、代替通貨としてイーサリアムが購入され、価値が上がる可能性があります。

キプロスの金融危機があった当時、ビットコインの価格は高騰しました。もしも当時、イーサリアムが公開されていれば、ビットコインと一緒にイーサリアムの価格も高騰したことでしょう。

金融危機は一見すると通貨の価値を下げかねない出来事です。しかし、仮想通貨は金融危機とは無縁の通貨なだけに、ドルや円などの法定通貨の価値が下がるような経済危機が発生すると、仮想通貨への購入が殺到し、価値が上がる可能性が高いです。

この時、ビットコイン並みに流通量が多いイーサリアムの価格も高騰することでしょう。

経済危機や仮想通貨ブームのような外的要因を除き、イーサリアムに関連したイベントや出来事というと、イーサリアムのハードフォークなどが考えられます。

2018年1月20日、イーサリアムのハードフォークがありました。このハードフォークが起こった日、イーサリアムの価格が高騰しました。

この高騰は長続きせず、その翌日には下降トレンドに巻き込まれ、イーサリアムの価格はハードフォーク以前よりも落ち込んでしまいましたが、イーサリアムのハードフォークを投資家はポジティブに受け止めているということがよくわかる出来事でした。

イーサリアムのロードマップの4段階のうち、まだ三段階目のメトロポリスと、最終段階のセレニティは終了していません。

これらの段階を踏むことで、はじめてイーサリアムは完成形に至ることができます。イーサリアムとは、いってみればまだ未完成の仮想通貨なのです。

しかし、ロードマップを経て、最終段階が終了することで、はじめて真価を発揮することができます。

イーサリアムの価格が高騰するとしたら、それはロードマップの最終段階が終了してからでしょう。

それまでは、イーサリアムの価格は現状を維持したまま推移し続けるかもしれません。