ビットコインを取り巻く各国の情勢と仮想通貨市場への影響を解説

ビットコインを取り巻く各国の情勢と仮想通貨市場への影響を解説

ビットコインというと、仮想通貨の王様であり、すべての仮想通貨の代表格のような存在です。仮想通貨は種類だけならば既に1000種類を超えているものの、誰もが知っている仮想通貨といえばビットコインぐらいでしょう。

2017年の終わりに1BTCあたり200万円を越えるなど、ますます高値を更新しているビットコインは、一見すると世の中に受け入れられている新しい通貨のように思われます。

そんなビットコインに対する各国の思惑はそれぞれ異なっており、ビットコインを容認する国もあれば、反対する国もあります。

ただ一度流通してしまったビットコインを、政府の一存だけでこの世界から消滅させることは完全に不可能な状態です。

各国政府のビットコインへの規制や法律の制定は、ビットコイン自体の価格変動に大きく影響します。それだけに各国の情勢を知ることは、今後のビットコインの価値を予測する上で重要なヒントとなるでしょう。

ビットコインの価値に影響を与える情報とは?

ビットコインは初めて世の中に登場して以降、常に激しく価格を変動させています。2017年の仮想通貨元年まで順調に価格を形成しているように見えますが、実は過去に何度も暴落の危機を迎えています。

ビットコインの歴史はとても円満で平和的なものではありません。時には事件に巻き込まれ、国の規制を受けるなど、ネガティブなイベントに遭遇したことが何度もあります。

ビットコインの価格は、ネガティブなイベントが起きるたびに急落し、価値を下げてきました。

事件や規制、要人の発言、国による規制など、ビットコインにとってネガティブな情報が世間に出た時、ビットコインの価格は大きく下がります。

同様に、ビットコインにとってポジティブなニュースが流れると、ビットコインに対する注目度が高まり、価格が大きく上がります。

インターネットが発達している今の時代、地球の裏側で起きたニュースであろうと、一瞬で世界中に広めることができます。それだけに、ビットコイン関連のニュースが流れると、すぐに市場に伝わり、価値に影響を与えます。

過去にあった事件やニュース、要人の発言、さらには国の規制などを学ぶことは、将来のビットコインの値動きを予測する助けになることでしょう。

マウントゴックス破綻でビットコイン暴落

ビットコインの価格を急落させた事件というと、過去に今まで何度もありました。その中でも特に大きなインパクトのあった事件といえば、マウントゴックスの破綻でしょう。

マウントゴックス事件とは、2014年当時、世界最大の取引所であったマウントゴックスがハッキングを受け、約75万相当のビットコインを消失させてしまったという事件です。

当時のレートを参考にした場合、被害額は約480億円相当となり、大きなニュースとなりました。

マウントゴックスがハッキングを受けた時に失われたものはビットコインだけではありません。顧客が預けていた28億円相当の現金も消失させてしまいました。

たくさんのお金が消えてしまったんですね!
うむ。あまりにも被害額が巨大なだけに、マウントゴックスは債務超過に陥り、経営破綻することになったんだ。

そのインパクトは非常に大きく、マウントゴックスの破綻を契機にビットコインの価格は大幅に下落し、一時は10万円以上あった価格が半分以下へと落ち込みました。

ちなみに、マウントゴックスは当時こそ破綻へと追い込まれたのですが、その後にビットコインの価格が100万円を越えるほどの大暴騰を受け、資産が一気に倍増しました。

破綻当時のレートでは債権者への弁済は不可能だったのですが、1BTCあたり100万円を越えた時点(2017年12月)ならば弁済は可能とのことで、破産から民事再生へと手続きを変更するように債権者から申し立てられました。

ビットコインの価格を暴落させた張本人が、後々になってビットコインの暴騰を受け、資産を増やしたというのはある意味で皮肉な結果かもしれません。

マウントゴックス事件については、「ビットコインが消えたマウントゴックス事件とは?時系列で事件を解説」で詳しく解説しています。

ビットコインの価格に影響を与える人達

もしも見ず知らずの一個人がブログで、ビットコインは暴落すると書き込んだところで、ビットコインの価格には全く影響を与えることはないでしょう。ビットコインを取引しているユーザー全てが暴落すると思い込んでいるのであれば話は別ですが、たった一人の力ではビットコインの価格に影響を与えることはできません。

そのため、ネットの掲示板などを見ると、多くの匿名の方々がビットコインは暴落する、ビットコインはネズミ講、ビットコインは破綻するなどとネガティブな情報を書き込んでいるのですが、そういった匿名の意見がビットコインの価格に影響を与えることは滅多にないため、気にする必要はほとんどありません。

ただし、経済界に影響を与える人は例外です。

政界や財界に顔が利く著名な人物の発言は、時に市場参加者の感情を揺り動かすほどの力を持っています。

有名な大物投資家がビットコインは上がるといえば、それに釣られて価格が上がることもあるでしょう。その反対で、一国のリーダーがビットコインを規制するなどと言えば、ビットコインの価格は暴落するかもしれません。

有名な人が発言するとビットコインの価格も変わるんだ、すごい!
そうだ。そういう事情があるだけに、ビットコインの情報を知る際には、事件やニュースだけでなく、著名な投資家や政治家などの発言にも注意を配った方が良いぞ。

では、具体的に注目すべき人物がいるとして、それは一体誰なのでしょう?

まず、財界に影響力のある主要な人物といえば、ウォーレン・バフェットなどが有名です。ウォーレン・バフェットはアメリカの投資家で、投資の神様と呼ばれるほど著名な人物です。

そんなウォーレン・バフェットですが、ビットコインなどの仮想通貨に対しては批判的な考えを持っているようで、過去にビットコインは暴落すると発言しています。

ウォーレン・バフェットに限らず、著名な投資家や経済学者の多くがビットコインに対して批判的な立場をとっています。

ただ、中には意見を翻す人もいます。JPモルガンのジェイミー・ダイモンは過去に仮想通貨に対して批判的な意見を持っていたのですが、ビットコインの価格高騰を受け、意見を変えました。

2018年1月10日には、ジェイミー・ダイモンはブロックチェーン技術に対して肯定的に評価するコメントを述べています。

このように、ビットコインの価格に影響を与える人物といっても、必ずしもみんながみんな、悪い意見を持っているとは限りません。中には意見を翻す人もいます。

ビットコインの価格に影響を与える人物は何も海外の人だけではありません。日本にもいます。

ビットコインの価格に影響を与える日本の著名人というと、まず麻生金融相がいます。麻生金融相はもともとはビットコインの価値についてはそれほど問題視しておらず、反対の立場にいるように思われていましたが、2018年1月2月の動向を見ると、意外と肯定的な意見が多いです。

日本の政府関係者は意外と仮想通貨に対して容認する立場を持っている人が多いため、日本人のトレーダーからすると、非常に安心できる環境があります。

さらに、日本で有名な投資家のcisなども、ビットコインの価格に影響を与えている人物です。cisのツイッターのつぶやきを見て、ビットコインを取引しているユーザーも多くいるだけに、なかなか侮れない存在です。

著名人が発言をすると、多くの人の行動に影響を及ぼします。その影響は、ビットコインの価格変動という結果として現れるでしょう。それだけに、普段より著名人たちはビットコインに対して何を考えているのか、批判的なのか、それとも肯定的なのかといった情報を収集しておきましょう。

こういった著名人たちの情報をおさえておくと、いざ発言があったときに柔軟に対処できるでしょう。

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ビットコインの台頭で銀行は不要になる?

ビットコインは確かに便利で、非常に役立つ通貨です。もしも今後ビットコインが普及すると、もしかしたら世の中から銀行が消えてしまうかもしれません。それほどまでに、ビットコインが持つ力は大きいです。

なにしろビットコインは年月の経過とともに価値を増大させています。その一方で、銀行にお金を預けても、資産が倍増することなど滅多にありません。

それに加え、銀行は海外への送金スピードが遅く、手数料も高いです。しかし、ビットコインならば、非常に短い時間で、低コストで海外の送金が可能です。

今後、ビットコインが普及し、利用者が増えると、それに反比例するかのように銀行の業務が減ってしまうかもしれません。そのような未来を想像しているのか、一部の銀行が仮想通貨業界に進出し始めています。

例えば、三菱東京UFJ銀行のMUFGグループは、仮想通貨取引所を設立し、独自の仮想通貨「MUFGコイン」の発行と売買を進めています。

さらに、国際通貨基金(IMF)にいたっては、フランスとドイツと共にG20にて仮想通貨の国際的な規制を呼びかけるつもりがあるようで、強い警戒感を持っていることが窺えます。

将来、ビットコインが勝って銀行が負けるのか、それとも銀行が勝つのは、それは今のところ誰にもわかりません。

世界各国のビットコインに対する考え方

日本は世界に先駆けて仮想通貨を規制する法律を施行するなど、いち早くビットコインへの対応に動いている国です。規制というと悪い意味に聞こえますが、必ずしもビットコインにとって悪いこととは限りません。

ビットコインに限らず、仮想通貨にはマネーロンダリングなどの犯罪行為に使えるという一面があるだけに、政府による規制は必ず必要です。日本が仮想通貨を規制する法案を施行することで、今後は健全にビットコインが運用されるようになるでしょう。

日本はビットコインに対して比較的肯定的な態度を取っていますが、すべての国がビットコインを容認しているわけではありません。

取引そのものを禁じるなど、ビットコインに対して排他的な国もあります。

ビットコインの価値を高める上で、国の承認は不可欠です。いくら便利なモノといえど、政府からの信頼がない限り、価値を上げることはできないでしょう。ビットコインの取引を世界中の政府が本格的に禁止すれば、その価値は瞬く間に暴落します。

ビットコインは危ないから、すぐに世界中の国が禁止にしそうね!
現状のところ、ビットコインが世界的に禁止される可能性はとても低いです。既に世界中に流通してしまったビットコインを、この世から消し去ることは難しく、現実的ではないからだ。それだけに、多くの国が今後ビットコインとどうやって付き合うかで悩んでいるぞ。

ビットコインに対する各国の思惑は、大きく分けると、容認派、否定派、中立派の三つに分類されます。

この容認派が今後増えていけば、ビットコインの価値もそれに合わせて高くなることでしょう。特に、アメリカやヨーロッパ諸国、中国などの経済大国がビットコインの価値を受け入れれば、今まで以上に価値が飛躍することでしょう。

アメリカとビットコインの関係

アメリカというと、ビットコインに対して容認的な立場を取っているように思われがちですが、必ずしもそうとは限りません。というのも、アメリカの場合、州によってそれぞれビットコインに対する考え方が異なるため、政府が認めているからといって、すべてのアメリカの州でビットコインの取引を円滑に行えるということにはならないからです。

アメリカは、立場としてはビットコインなどの仮想通貨に対して友好的です。ビットコインの取引をするにあたり、大きな弊害はありません。

ただし、ビットコインを金融商品に組み込めるかどうかというと、2018年2月時点ではかなり厳しいです。

2017年12月10日にビットコイン先物がCBOEに上場、同月18日にCMEに同じくビットコイン先物が上場するなど、ビットコイン単体に関して言えば、徐々に受け入れられる動きが見られます。

しかし、他のアルトコインに関して言えば、まだまだ警戒色が強く、慎重です。特にICOに対しては非常に厳しい姿勢を取っており、SEC(アメリカ証券取引委員会)は仮想通貨のETF承認に対してい否定的な立場をとっています。

アメリカにとって、ビットコインはまだまだ試験的な存在のようです。今後、ビットコインのみならず、仮想通貨が金融商品として注目を浴びるのは、まだ先の話かもしれません。

仮想通貨の取引を禁止する中国

一部否定的な意見がある点を除けば、概ね仮想通貨に友好的な立場を取っているアメリカと違い、中国は仮想通貨に対して否定的立場を取っています。

そもそも、ビットコインが注目された背景には、中国の巨大なチャイナマネーの存在がありました。ビットコインが誕生した当初、仮想通貨を取引する主要な人種といえば、中国人だったのです。しかし、中国が本格的に規制を始めることで、一気に中国市場は冷え込みました。

従来より中国政府は仮想通貨に対して否定的な立場を貫いていたのですが、2017年9月より本格的に規制が始まります。

まず、2017年9月にICOによる資金調達を全面禁止にしたことを皮切りに、その後続々とビットコインの取引を抑制する動きを見せるようになりました。2018年1月にはマイニングすら抑制をする動きを見せたほどです。

中国は今や経済大国なだけに、この一連の動きによってビットコインの価格は一時大暴落しました。2017年9月当初、当時1BTC50万円以上の価値があったビットコインは、暴落し、30万円代にまで落ち込みました。

中国のビットコイン規制については、「中国のビットコイン規制は今後どうなる?世界中で広がる仮想通貨規制」で詳しく解説しています。

国民と対立している韓国

韓国は日本に次いで、アジアでもっともビットコインを取引している国です。それだけに、ビットコインに対する影響力は非常に強く、国民の多くが仮想通貨取引に熱中しています。

それほどまでにビットコインを国民が受け入れている一方で、韓国政府はむしろ否定的な立場を取っています。中国と違い、民主主義の国である韓国が、国民とは正反対の立場を取るというのは、ある意味で珍しいことかもしれません。

2018年1月、韓国内にある取引所の閉鎖を検討しているという旨の発表を法務部長官がしたことで、一時仮想通貨市場が暴落するなどの事態が発生しました。

その際に、国民からの反発が大きかったせいか、改めてあの発言における閉鎖の対象とは違法な取引をしている業者に対してのものであり、全ての取引所を閉鎖させるわけではないという旨の発表を行いました。

当時、韓国の仮想通貨取引所に対する規制はほとんどないも同然の状態で、たとえ未成年者であっても取引可能という、非常に危険な状況でした。

未成年でも仮想通貨を買えたなんて、危ないね!
そうだな。そのような無秩序な状態にある取引所に対して、規制を加えることは、政府としては非常に正しい対応だ。実際、この発言以降、韓国内における規制が進み、市場の健全化が図られているぞ。

韓国の場合、仮想通貨を積極的に取引したい国民と、仮想通貨を規制したい政府が対立している構図があります。政府としては仮想通貨に否定的な立場なのでしょうが、国民感情がそれを許さないといった状況なのかもしれません。

仮想通貨に友好的なロシア

中国と仲が良いロシアは、一見すると中国同様に仮想通貨に対して否定的な立場でいるように思われがちですが、むしろ逆です。ロシアはビットコインに対して非常に友好的な立場です。

ロシアは2017年に取引所へのアクセスをブロックするなど、強い規制を敷いていました。しかし、後にプーチン大統領の意見もあってか規制が弱まり、取引しやすい環境が整備されつつあります。

ICOなどに対する規制こそ進めていますが、仮想通貨の取引を全く受け入れる余地がないというわけではありません。むしろ、法整備をすることで、健全な取引を目指しているようです。

ビットコインには否定的なインド

2018年2月、インドは仮想通貨を法定通貨とは認めず、ビットコインなどの仮想通貨による決済利用を排除する方針だと発表しました。

インドはもともと仮想通貨取引が活発な国だったのですが、政府に関して言えばビットコインなどの仮想通貨に対して否定的な立場なようで、今後はビットコインを排除する動きを取るかもしれません。

ただし、インドはブロックチェーン技術には興味があるようで、今後はビットコインチェーンの技術を銀行などに普及させる可能性が高いです。

インドとしては、政府が管理できない通貨の存在を否定しているだけであり、ブロックチェーンの技術そのものは否定していないようです。もしかしたら今後、自国が管理、発行する国有の仮想通貨を作るかもしれません。

ビットコインの可能性とは?

ビットコインを取り巻く現代の情勢はかなり不安定です。ビットコインを賛成する人がある一方で、ビットコインを批判する人もいます。同様に、国家単位においてもビットコインに対する意見は賛否両論あり、どちらが正しいかは今のところ誰にもわかりません。

ただ、ビットコインが無価値で、何の役にも立たないものならば、誰にも注目されることなく世の中から退場していたことでしょう。しかし、ビットコインは数年もの時間をかけることで、何よりも価値のある通貨へと進化しました。

ビットコインの価値とは一体何なのでしょう?どのようなビジネスモデルが今後考えられるのでしょうか?

ビットコインのビジネスモデル

ビットコインなどの仮想通貨を使ったビジネスといえば、まずは金融商品が考えられます。日本ではビットコインはいち早く通貨として扱えるようになりましたが、世界情勢を見る限りでは、いまだビットコインは通貨と呼べる段階ではありません。

どちらかといえば金やプラチナのような、価格変動が起こるデジタル資産のような扱いです。

発行枚数に上限があるビットコインは、円やドルと違ってインフレが起き辛い代物です。もしも今後もビットコインが普及し続け、いたるところでビットコイン決済が進行するようになれば、必ずビットコインの量が不足することでしょう。

需要に対して供給が足りなければ、希少価値が高まるため、価値が増大することでしょう。投資家の中にはそんな将来的な価格高騰を見越し、今のうちにビットコインを大量に買い占める人が多くいます。

目下のところ、ビットコインのビジネスモデルというと、金融商品くらいです。なにしろビットコイン決済で購入できるモノの数が圧倒的に少ない現状では、とても法定通貨と同じような感覚では使えないでしょう。

ビットコインなんて、大して役に立たなそうね!
だがビットコインは手数料が安く、送金スピードが速いだけに、国際送金をするにあたって非常に役立つぞ。

さらに、セキュリティレベルが高く、偽造はほぼ不可能といっても良いほど精巧です。ビットコインによる決済は透明性が高く、不正会計や粉飾決算の防止に役立ちます。

ビットコインは今や日本に限らず、世界中で使用することができる、ドル以上に便利な国際通貨という位置づけを獲得しています。

ビットコインを使ってクラウドファンディングを行えば、世界中から短時間で高額のマネーを集めることができるでしょう。

今のところ、ビットコインを活用したビジネスモデルというと、金融やクラウドファンディングぐらいです。しかし、ビットコインの可能性は無限大です。

ビットコインが世の中に浸透し、利用される場面が増えることで、今までにない新しいビジネスモデルが誕生することでしょう。

ビットコインの理解にオススメの本と映画

ビットコインについて学びたいのであれば、インターネットでも十分に情報収集は可能です。ネットの情報は信頼性を判断するのが難しいですがその一方でスピードが速く、リアルタイムでビットコイン情報を知ることができるだけに非常に役立ちます。

ただ最新の情報ではなく、ビットコインに関する深い知識を学びたいのであれば、『デジタル・ゴールド―ビットコイン、その知られざる物語』(著:ナサニエル・ポッパー)などが書籍としてはオススメです。

本書はビットコインの仕組みに留まらず、その生み出された背景やその歴史、世界との関わりなどについて丹念に書かれた一冊です。ビットコインについて詳しく知りたいというのであれば、ぜひ一度は読んでおきたい本です。

本を読むのは、面倒くさいな~。
本以外にも、ビットコインについて学べるモノがある。それは映画だ。

Netflixで公開されたビットコインのドキュメンタリー映画「BANKING ON BITCOIN」は、ビットコインの開発のキッカケから、世界中に普及されるにいたった経緯、さらにはスキャンダルなど、ビットコインの明暗それぞれにスポットライトが当てられています。

ビットコインの歴史は輝かしいものばかりではありません。時には難局に直面したことが何度もあります。そんなビットコインの過去を学ぶことで、今後のビットコインの動きを予測するヒントを掴めることでしょう。

映画や本以外にも、著名な投資家のツイッターやブログなども、ビットコインの今後の値動きを知る上で非常に役立ちます。特に、注目度の高い投資家の発言は、たとえツイッター上の些細な一言だったとしても、価格に影響を与えるほどのインパクトがあります。

ビットコインについて学びたいのであれば、投資家などのツイッターやブログをチェックし、どのような考えで取引をしているのか、学んでみましょう。

ビットコインの今後の可能性

ビットコインは誕生から今に至るまで、常に価格を上昇させてきました。2018年1月には大暴落を引き起こしましたが、1年後の2019年には、そんな大暴落も笑い話に思えるほど些細な出来事に風化するかもしれません。

ビットコインを取り巻く環境は複雑です。確かにビットコインは現状のところ、世界中で取引が可能なのですが、それをおもしろく思っていない国もあります。もしかしたら今後、否定的な国の圧力で、ビットコインの取引が難しくなるかもしれません。

ただ、ビットコインに限らず、人類というのは常に便利な道具を追い求めてきました。車社会に慣れた人類が、いまさら車を手放すことはないでしょう。パソコンを捨てることなんてありえないですし、スマホを捨てることもないでしょう。

電気やガスのない生活を、今になって捨てる可能性は限りなく低いです。そして、それはビットコインも同様でしょう。

ビットコインが詐欺ではなく、本当に価値のある通貨で、人の生活に役立つものであれば、政府がどれほど嫌がったところで、普及は避けられないでしょう。

もしもビットコインについて学び、これは本当に素晴らしいモノだと感じるのであれば、投資をすると良いでしょう。投資をするかどうかは自己責任ですが、成功した暁には今の何倍もの資産が手に入るかもしれません。

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