ニュースでもたびたび名前を聞くようになった「ビットコイン（Bitcoin）」。
「ビットコインという名前はよく聞くけど、実際はどういうものなのかよくわからない…」という人も多いのではないでしょうか。

そんなあなたのために、ビットコインについて詳しく説明していきます。学ぶと面白いビットコイン。詳しく知るとビットコインを購入してみたくなりますよ。

仮想通貨の先駆け、ビットコインとはどういうもの？

「仮想通貨って、ビットコインのことでしょ？」と言われがちなビットコイン。そういわれるほど仮想通貨の中での知名度は抜群です。

「仮想通貨＝ビットコイン」と思ってしまう人も多いですが、「仮想通貨＝ビットコイン」ではありません。100種類以上ある仮想通貨の中の1つ、それがビットコインです。ちなみに、ビットコイン以外の仮想通貨はアルトコインと呼ばれます。

そんなビットコインには

• 実体がない通貨である
• 運用され始めてから10年程度の新しい通貨
• 特定の組織が管理していない

という特徴があります。これら3つの点について説明していきましょう。

そもそもビットコインとは何？

ビットコインとは、円やドルと同じ通貨です。

円の単位が「円」、ドルの単位が「＄」であるようにビットコインにも単位があり、「BTC」という単位が用いられます。

ですが、円やドルのように、実際に紙幣や貨幣があるわけではなく、実体がありません。そのため、「仮想通貨」と呼ばれています。

仮想通貨のイメージと近いのはゲーム内の通貨です。

LINEコインも実体があるコインではありません。ですが、円とLINEコインを交換することで、LINEコインで買い物をすることができます。

ビットコインも円とビットコインを交換し、ビットコインを保有すればビットコインを利用できる店舗で買い物をすることができます。その点では、LINEコインと同じです。

ですが、ビットコインとLINEコインの決定的な違いが1つあります。それは、ビットコインは、とある一企業が運営しているわけではないということと通貨であるということです。

ビットコインの特徴は？円などと何が違うの？

ビットコインの最大の特徴は、管理する組織がいないこと。

円やドルなどの法定通貨と呼ばれる通貨はほとんどの場合、国などの組織が管理しているのが現状です。そのため、管理している組織の信用度がそのまま、その通貨に対する信用度となります。

その物自体に価値がある「金」などとは違い。紙幣も元はただの紙。そんなただの紙が高い価値を持つのは、日本という国に対して信用があるからです。

ビットコインの場合は、信用度の高い特定の組織が管理運営しているわけではありません。では誰も運営していないのに、なぜ通貨として成り立ち、価値があるのでしょうか。

ビットコインではブロックチェーンという技術を用いています。

情報を改ざんしようとすると膨大な時間と手間がかかるため、情報の改ざんはほぼ不可能といわれています。そのため、ブロックチェーン技術はとても安全性が高いのです。

ブロックチェーン技術は、様々なことに利用できる素晴らしい技術として注目を浴びています。多くの人がブロックチェーンの将来性を見込み、信用しているのです。

「ブロックチェーン技術のすばらしさを多くの人が信用している」という事実こそ、ビットコインが通貨として成り立つ理由です。

ビットコインの歴史を知れば危険性も見えてくる？

仮想通貨の中で最も有名なビットコイン。そんなビットコインでさえ、まだ10年程度の歴史しかありません。主にどういったことがあったのか、表にしてみました。

ビットコインは2013年に1BTC＝110,000円程度まで相場が上がったものの、中国政府がビットコイン取引を禁止したことで、相場が急落しました。再び相場が110,000円まで戻るには、3年ほどの時間がかかっています。

ビットコインは、組織が運営しているわけではないため、2013年に中国政府が取引を禁止したように、影響力の大きな国が取引禁止などといえば、相場が急落する可能性もあります。

そのうえ、Mt.Gox社がハッキング被害に遭ったように、ビットコインの信用性が損なわれるような出来事が起これば、価値が急落し使い物にならなくなる可能性もないとはいえません。

ビットコインの価値が急落しても、特定の組織が運営しているわけではないビットコインは誰も資金の損失分を補ってはくれず、すべては自己責任となります。

保有する人が増え続けているのは、はブロックチェーン技術のすばらしいことと、相場が上がり続けているため投資先として有能だと感じている人が多いからでしょう。

ビットコインの歴史を誕生から現在まで詳しく解説します！

ビットコインは投資先としても多く購入されている？

相場が上がり続けているようにみえるビットコインは、相場が上がっているからと投資目的でも多く購入されている仮想通貨。そんなビットコインの市場規模や他の金融商品との違いを中心に説明していきます。

ビットコインの市場規模ってどのくらいなのか知りたい！

ビットコインの市場規模は年々拡大し続けています。
ビットコインの価格×発行枚数を計算することで、はじき出される時価総額の推移は

となっており、着実に上がり続けています。

ビットコイン利用者数も年々増え続け、1年ごとに2倍増えるのではという専門家の見方も。新規参入者が増えることで、ビットコイン保有率も高くなりよりビットコインに注目が集まるでしょう。

ビットコインは、マイニングという作業をした人に対してのみ、ビットコインの新規発行を行っています。

マイニングによって発行された発行枚数の総数は、2017年12月時点でおよそ1,670万枚。実は、ビットコイン、発行できる枚数の上限が決まっており、2,100万枚がその上限です。2017年時点で8割程度のビットコインが発行されていることとなります。

枚数が発行されればされるほど、発行枚数の上限に近づくためビットコインの希少性は高くなります。

ビットコインは他の金融商品とは違うの？

投資目的で購入している人も多いビットコイン。では、これまでの株などの金融商品と大きな違いはあるのでしょうか。例として株とビットコインを比較してみます。

株には企業の利益の一部をもらうことができる配当金という制度があります。ですが、ビットコインにはありません。ビットコインはあくまで投資目的ではなく、通貨として使われることを目的として作られた仮想通貨です。

今は上昇傾向にあり、ビットコインを投資先と考えている人も多いですが、これからインフラとしてどんどん整備されていくことが期待されている仮想通貨です。

将来私たちの生活になくてはならないものになるかもしれない、ビットコイン。将来性を期待して購入しておくのも、1つの手です。

ビットコインに関連する法律で何が決まったの？

ビットコインは、2017年の1年間だけを見ても、相場が20倍ほどとなり急成長しました。以前からビットコインを購入していた人の中には、「億り人」と呼ばれる1億円以上の仮想通貨を保有している人になった人もちらほら。

そんな人が2017年末に気にしたのは、税金です。利益の中から税金を払わなければいけないのか、払うのならばどの程度払えばいいのかと悩んだ人が多くいました。

日本においては、2017年4月に通称「仮想通貨法」という法律が施行されています。この仮想通貨法において、仮想通貨の定義が決められ当初は「仮想通貨＝資産」という扱いであると決められました。

ですが、2017年7月に法律の改正があり、仮想通貨が資産ではなく、れっきとした通貨だと認められます。それに伴って、2017年12月に国税庁が仮想通貨の利益は「雑所得」となるという見解を発表しました。

仮想通貨に関する法律はまだまだ今後改正される可能性があります。最新の情報をしっかりと知っておきましょう。

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